SIMカード

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microSIM (上) と nanoSIM (中・下)

SIMカード(シムカード)とは、2G以降のモバイルネットワークで使われている加入者認証用のICカード。「Subscriber Identity Module Card」の略。

携帯電話スマートフォンモバイルルータ等の端末にSIMカードを入れることで、加入契約者であることが確認でき、通話・通信できるようになる。

通信サービス加入者を認証するための機能が搭載されているほか、モバイル決済に使うセキュア・エレメント (Secure Element, SE) などの付加機能を持つものもある。

ICカードなので加入者認証等に使う演算機能を内蔵しており、また耐タンパ性を備え、物理的な改造・改変(偽造)が困難な仕組みになっている。

関連して、加入者情報を論理的に書き換えることができる eSIM(Embedded SIM、SIMカードの機器埋込タイプ)も使われている。

SIMカードのサイズ

現在スマートフォンで広く使われている nanoSIM を2枚搭載できるデュアルSIM対応端末

各通信キャリアから発行されるカードは ISO/IEC 7816 に準拠する接触型ICカード(クレジットカードなどと同じ形状)だが、そのままでは大きすぎて通信機器では使いづらいので、通信機器用にICチップ部分を抜き出して使う仕組みになっている。

その抜き出す部分の大きさにより、3タイプある。

  • 標準SIM(ひょうじゅんシム)または miniSIM(ミニシム)
  • microSIM(マイクロシム)
  • nanoSIM(ナノシム)
市販のSIMアダプタを使って、標準SIM対応機種にnanoSIMを取り付けた様子

標準SIMは、昔のガラケーUSBドングル、初期のAndroidスマートフォンで一般的に使われていたサイズ。モバイルルータでは最近でも採用している機種があるものの、今はあまり使われなくなり、標準SIMを取り扱っていないキャリアもある。

auでは標準SIMを「au ICカード」と呼んでいるが、「miniSIM」と呼ばれることもある。

microSIMは、初期のスマートフォンで使われていたサイズ。モバイルルータやWAN内蔵ノートパソコンなどでは今でも現役で使われている。

nanoSIMは、米Apple社が先導して開発し、2012年 9月発売の iPhone 5 で初採用された形状で、microSIMよりも44%小型化している。当時はiPhone専用だった(Android機種はmicroSIMを採用していた)が、Android機種でも2014年頃からnanoSIMを採用する機種が増え、2017年頃には、新規で発売される機種はほぼnanoSIMに切り替わった

標準SIM/microSIM/nanoSIMは元々同じICカード(のサイズ違い)なので、端子部分には互換性があり、形状を合わせてやるとそのまま使えることから、「SIMアダプタ」と呼ばれる商品が市販されており、これを使うと「小は大を兼ねる」ことができる。

ただし、SIMアダプタを使うとSIMカードが機器内部で外れたりして故障の原因になることから、端末メーカーの多くはSIMアダプタの使用を認めておらず(SIMアダプタを使って故障した場合は保証対象外になる)、ユーザーが自己責任で使う必要がある。

ワイモバイルではmicroSIMとnanoSIMのみ、ahamoではnanoSIMのみなど、今では標準SIMやmicroSIMを用意していないキャリアもあるので、これらの通信プランをモバイルルータ等で使いたい場合は(無保証・自己責任で)SIMアダプタを使う必要が生じる。

MVNOのソラコムは、1/4サイズの特殊なSIMカードも発行している。
NuAns NEOなど、microSIMを採用するスマートフォンも少数ながらあった。

標準(mini)/micro/nano サイズに取り出して使うことができるマルチSIM

マルチSIM

楽天モバイルUQモバイルpovo 2.0LINEMOおよびMVNOの一部では、3サイズに適応できる「マルチSIM」または「マルチカットSIM」と呼ばれるSIMカードを発行している。

MVNOでは、ドコモ回線とau回線ではマルチSIMが発行されることが多いが、ソフトバンク回線では種類別(発行手続きの際に要選択)になっていることが多いようだ

今は大半の機器がnanoSIMだが、データ通信用機器などにはmicroSIMや標準SIMの機器も存在するので、マルチSIMが提供されていれば、これ1枚でどんな機種にも対応できる。

ただし、一旦取り外した後で再度嵌め込んで使うこと(nanoSIMサイズで取り外した後でmicroSIM形状にする等)は推奨されておらず、こうした場合にはSIMカードを再発行するよう案内されている。

ちなみに筆者が試した範囲では、一旦外したnanoSIMを再度嵌め込んで標準SIMにして使っても問題なかったが、多少緩んで外れやすくなっていたので、素直に再発行する方が安全だろう。あくまで自己責任でどうぞ。

ちなみにソフトバンクでも希望すると「USIMカード(F)」というマルチSIMを発行してもらえる(要手数料)ようだが、ほとんど使われていない。今なら最初からLINEMOを契約する方が良いと思う。
有料、一般に2,200円~3,733.4円ほどかかる。ただし楽天モバイルpovo 2.0LINEMOでは無料。

SIMカードの呼称

povo MULTI IC CARD
マルチSIMをnanoサイズで取り出したところ。刻印されている19桁の数字は ICCID (IC Card IDentifier)
ソフトバンク系の正式名称は「USIMカード」だが、LINEMOの台紙では一般的な「SIMカード」表記になっている

MNO各社では異なる一般名称が使われているが、今は「SIMカード」の呼称が一般化しており、MVNOや比較的新しいブランドでは専ら「SIMカード」と呼ばれる

UIMカードは「User Identity Module Card」の略、USIMカードは「Universal Subscriber Identity Module Card」の略。

2G時代は独自仕様になっていたものの、3G以降(auは4G以降)では原則としてGSMAの共通仕様に則っているが、3G契約用と4G5G契約用は異なる運用になっているようだ。

サポート窓口への問い合わせの際は「SIMカード」と言えば、どのキャリアでも話が通じる。ただし最近ではeSIMと区別するために「物理SIMカード」「プラスチックのSIMカード」などと呼ばれることがある。
例えばドコモでは伝統的に「ドコモUIMカード」だが、2021年に始まった同社のahamoでは「SIMカード」と呼ばれている。見た目が違うだけで中身は同じで、実際、ドコモからahamoへプラン変更すると「ドコモUIMカード」をそのまま使える。ただしau系(UQ・povo)はauの流儀を踏襲している。ソフトバンク系では正式名称は「USIMカード」だが、LINEMOの台紙では「SIMカード」というより一般的な表記が使われている。

解約済みSIMカードの返却

日本ではSIMカードはキャリアが所有し、加入者には貸与する形になっている。そのため、解約や再発行(紛失や契約変更・機種変更など)の際にはキャリアの求めに応じて返却する必要がある。

店頭で解約や再発行等の手続きをすると、以前のSIMカードは回収されるが、解約済みのSIMカードに使い道は無いため、MNP転出やオンライン手続きで解約・機種変更等した場合には、返却を求められないキャリアもある。

au・UQモバイルpovoと、ソフトバンク・ワイモバイルLINEMOは、オンライン手続きで解約等した使用済みSIMカードは返却不要。au網およびソフトバンク網のMVNOでもこれに準じて、返却不要となっている。

楽天モバイル要返却。定形郵便(84円~)や郵便書簡(63円)で構わないが、返送費用は加入者が負担する必要がある。ショップに持ち込んでも回収してもらえない(ショップでは解約手続きもできない)。紛失等で返却できない場合の損害金等は無い。

ドコモ網のMVNOは全て、解約後のSIMカードを回収している。返却送料は加入者に負担させられる。

とはいえ、解約済みのSIMカードに価値はないので、返却し忘れても何のお咎めもない会社が多いようだが、一部、SIMカードを返却しないと紛失手数料や損害金などの名目で費用を徴収する(と宣言している)会社もある。解約済みのSIMカードを持っていてもゴミになるだけなので、返せと言われたのなら面倒でも忘れないうちに返却しておくのが無難だ。

不可解なのは、ドコモ網のMVNOが口うるさく返却を案内しているのに対し、ドコモ本体(ahamoを含む)ではオンラインでの解約手続きやMNP転出の後にSIMカードの返却を案内されない。

ドコモでは3G時代の2005~2006年に解約済みFOMAカードが不正に利用されたことがあるから慎重だったのかもしれないが、当時とは状況が大きく変わっており、これ以降国内で不正利用があったとの話は聞かれない。今では解約済みSIMカードを回収する必要性がないからこそ、ドコモ本体ではオンライン解約分の回収をしていないのだろう。

自社では回収不要なものを、MVNOに対しては回収を求めるドコモの態度はいかがなものかと思う。一部MVNOでは暫定的に回収を止めた所もあるが、ドコモ系MVNOでも正式に回収不要にすればいいのにと思う。

返却不要のSIMカード(au・SB系)は、解約後に端末から取り出して、自治体のルールに従って廃棄する。SIMカードに個人情報は入っていないのでそのまま捨てればいいが、気になる場合はICチップ部にハサミを入れればデータが破壊されて読み書き不能になる。プラスチック片や金属片で手を切らないよう気をつけよう。

端末内蔵のeSIMは貸与ではないので、当然ながら返却不要。解約後に端末の設定を開いてeSIMのデータを消去するだけで良い。

例えばDTIなどフリービット系は「紛失手数料」を、y.u mobileは「SIM未返却手数料」を設定している。
昔はSo-netも同様に「SIM損害金」を設定していた(実際に請求されたという話も聞いたことがある)が、最近のNUROモバイルでは損害金の記述が消え、実際に徴収されたという話も聞かれない。
昔はSIMカードを抜くと起動しなくなる機種もあったので(ガラケー全盛時代~ごく初期のAndroidスマートフォン)、解約後に端末を起動させるためにSIMが必要な場合もあった。また昔のiPhoneは初回アクティベート時にSIMカードが必要だった。いずれも最近の機種では不要なので、解約済みSIMカードに使い途はないと思うのだが、フリマサイトを覗くとなぜか数百円で売買されているのが不思議。コレクション用?
今ではほとんど使われないが、昔のガラケーには電話帳をSIMカードに保存する機能があったので(AndroidiPhoneではSIMカードからの読み込みのみ可能、書き込みは不可)、それを使っていた場合はガラケーで消去するか、ハサミを入れておこう。
廃棄する場合はいいが、要返却のSIMカードにハサミを入れてから返却するとSIM損害金等を請求してくるMVNOが一部にあるので、ドコモ系MVNOを使っていて個人情報保護目的でハサミを入れたい場合は、事前にサポセンに確認しよう。

余談

MVNOキャラクター「しむし」

MVNO simusi main.gif

MVNOの業界団体であるテレコムサービス協会(テレサ協)MVNO委員会の公式キャラクター「しむし」(右図)は、SIMカードをモチーフにしている。

MVNO委員会では2014年に公式キャラクターを選定するに際し、4案から投票を経て「しむし」が選ばれ、2014年 3月 6日に同協会が主催した「MVNO2.0 フォーラム」で発表された。

かわいらしいSIMカードに羽が生えており、SIMカードの差し替えが身近になって(MVNOを使って)ほしいという願いが込められている。

そんなMVNOの先駆けとなったのは、2011年に登場した日本通信の「イオンSIM」。当時はまだ 3G (W-CDMA) だったが、追ってIIJmioBIGLOBEが参入し、翌2012年には4Gサービスが始まった。その後はMVNEという事業形態も生まれて参入障壁が下がったことも相まって、事業者がどんどん増えた。

総務省の競争政策による後押しもあって市場は大きくなったが、当時の携帯電話端末は家電量販店などで気軽に買えるものではなく、キャリアが回線契約とセット販売するものだったので、新規参入したMVNOは回線契約と端末をセット販売するか、MNOが販売した端末をそのまま使えるようにするかの事実上二択だった。

詳しい人は以前から中古端末を買ってきたりもしていたし、キャリア端末の中でもキャリアをまたいで使いやすかったイー・モバイルNexus 5 などは人気を博した憶えがあるが、当時はまだ、日本では回線契約と切り離して端末を購入する習慣がまるでなかった。 2014年になると海外勢が Huawei Ascend G6ASUS ZenFone シリーズなどのSIMフリー機種を投入し始めたが、キャリアショップ以外でSIMフリー機種を買いやすくなったのは、シャープAQUOS sense のSIMフリー版を投入して人気を博した2017年頃からだと思う。

その頃はまだ、SIMフリー機種を買おうと考える人が少なく、キャリアで使っていた端末を乗り換え後のMVNOでもそのまま使う人が多かったと思う。そもそも端末と回線契約は一緒にするものという先入観を持った人ばかりだったから、端末の購入・設定はキャリアショップにお任せで、SIMカードを見たこともないような人が多かった。

しかしMVNOにはキャリアショップが無く(イオンモバイルなど一部を除く)、通販型でSIMカードを宅配するので、設定はユーザーが行う必要がある。しかもキャリア(イー・モバイルを除く)が販売する端末には悉くSIMロックがかけられている、対応バンドが仕様表に載っていないなど、乗り換え障壁は今よりもずっと高かったので、無理からぬことではある。

とはいえ、「格安SIM」として次第に注目を集め、市場は少しずつ拡大した。市場ができたことで、投入されるSIMフリー機種の選択肢も増えていった。キャリアビジネスに浸りきっていたソニーが2019年夏に Xperia 1 のSIMフリー版を投入し、2022年春にはSAMSUNGGalaxyのSIMフリー版を投入することになった。 いまだにキャリアショップの影響力は大きいが、歩みはのろくとも少しずつオープンマーケットに移行している感がある。

当時「しむし」に込められた願いは、MVNO事業者の努力と端末メーカーの参入、総務省の競争政策を支えに、ユーザーの「格安SIM」への期待が相まって、ある程度、叶ったのかもしれない。

au ICカード

au Nano IC Card 04 LE(iPhone向け)

モバイル通信の規格は4GLTEにほぼ一本化されたが、3Gまでは乱立していた。

SIMカードはGSMAが標準化した規格のため、3GではGSMA陣営のW-CDMAで採用されたが、Qualcomm陣営のcdmaOneCDMA2000では採用されなかった。

ところが、かつて日本でcdmaOne・CDMA2000を展開していたauは独自にSIMカードを採用していた。ただしSIMカードとは呼ばず、「auICカード」(エーユーアイシーカード)と呼んでいた。

日本では2Gで日本独自のPDCが展開されていたが、この頃からICカードが使われていたので、auでも引き続き採用したのだろう。

日本では、NTTドコモと、JR系の旧J-Phone→Vodafone→現ソフトバンク、旧イー・モバイル→ワイモバイルがW-CDMAを採用した。
もっとも、NTTドコモも「FOMAカード」と呼んでいたし、イー・モバイルも「EM chip」と呼ぶなど、当時は「SIMカード」の呼称はあまり使われていなかった。
W-SIMとSIMカード (nanoSIM)

W-SIM

PHSではSIMカードは使われていなかったが、一部の端末では、WILLCOM社が「WILLCOM SIM STYLE」と銘打って開発した「W-SIM」という通信モジュールが使われていた。

名前こそSIMカードを連想させるものだが、SIMカードには通信機能は搭載されていないのに対し、W-SIMにはPHSの通信機能まで内蔵していた。

もちろん、実際に携帯端末として使うには電源(電池)やUIが要るのだが、そこは端末メーカーが比較的自由に設計できるようにし、通信機器の製造ノウハウを持たないメーカーの参入を促す狙いもあった。

フィーチャーフォンスマートフォンWindows Mobile を搭載する W-ZERO3シリーズ)およびデータ通信端末(PCカードやUSBドングル)といった一般向けの機器でも利用されたが、他にも玩具メーカーが開発したキッズフォンや、業務用のISDN機器をPHS網で使えるようにするアダプタなども開発・販売されていた。

余談になるが、W-SIMを含むPHS端末はSIMカードに相当する機能を内蔵しており、WILLCOMが開発した「AIRエア発番はつばん」という仕組みが使われていた。

これは今でいうeSIMに近いもので、公衆通信網を通じて加入者情報を書き込む仕組みになっていた。よって通販等で端末を購入(機種変更)した際には、SIMカードの交換といった手間要らずで、電話等で切り替え手続きをすれば新しい端末が使えるようになるなど、2Gでありながら先進的な使い勝手を実現していた。

余談ついでに、PHS端末では加入者情報(電話番号など)を書き込む前の状態を「白ロム」、書き込み後に解約済み(再契約可能)状態を「灰ロム」と呼び区別していた。今でも新品・中古端末売買の際に、通信契約を伴わずに端末のみを販売/購入する意味で「白ロム」という呼称が使われることがあるが、SIMカードを採用している携帯電話には本来無関係なものの、当時の名残だろう。

とはいえ、WILLCOMに閉じた仕組みを採用しており、汎用性は無く、eSIMとは呼ばれない。ちなみに以前のモバイルWiMAXも似たような仕組みを備えていたが、やはり閉じた仕組みだった。
PHSでは解約後にユーザーが端末の契約情報を消去する仕組みが無かったため、一般に解約後の端末には電話番号が残っており、その状態を「灰ロム」と呼んで区別した。電話番号が残っている「灰ロム」も再契約すれば使える(電話番号は上書きされる)が、契約手続きできる窓口はウィルコムストア(キャリアショップ)への持ち込みに限られていた(PSIDを確認する必要があるためだろう)。もっともPHSの場合、未契約の「白ロム」が単体で流通することはまず無かったため、中古取引される端末はほぼ「灰ロム」だったし、末期には新品端末が入手困難になっていたから、中古の「灰ロム」を購入して持込契約するしかなかった。余談ついでに、契約中の端末は「黒ロム」、ネットワーク利用制限がかかって使用不可になった端末は「赤ロム」と呼ばれる。

参考リンク

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